不動産投資の基本


収益の出る物件を選びましょう

450233085不動産投資では家賃収入を得ることが目的となりますので、そのためには収益物件を用意する必要があります。賃貸として運用する訳ですから、入居希望者が集まりやすいことが収益物件選びのコツと言えます。入居者を集めることが重要な部分となりますので、自分がマイホームを購入したり賃貸物件を探す時に重視する内容が最も重要な部分となります。家賃の設定も大切ですし、周辺環境やアクセスの良さなどの立地条件も重要な部分となります。

不動産投資における収益物件選びでは、立地条件などの環境面が優れているだけでは入居者が集まるとは言えない面があります。特に中古物件を収益物件として運用する場合には、物件の持つ魅力が重要な部分となってくるのです。設定する家賃で賄えるだけの価格で物件を購入しても、入居者を集めるには綺麗な内装も必要ですし、斬新なデザインや設備機器の充実度も大切なポイントになるのです。

収益物件を購入してから魅力を高めるために改装を行っていては費用がいくらあっても足りなくなります。必要最小限の改修工事で済むような物件を選ぶのが不動産投資を成功させるコツとなってきます。特にマンションの一棟買いとなれば戸数が多くなるために改修費用が高額となりますので、入居者のニーズと家賃や改修費用とのバランスを重視することが大切なのです。

なかなか部屋が埋まらない!空室対策が重要

455628155株式やFXなどと異なり、安定した収益が見込めることで人気の不動産投資。しかし全くリスクがないわけではありません。不動産投資にも金利の上昇や家賃相場の下落、不動産価値の下落などさまざまなリスクがありますが、なかでも影響が大きいのが空室リスクです。

不動産投資の場合、物件に人が入居しているか否かで収益が0か100かになってしまいます。しかし収益が0の状態でも月々の維持費などは必要ですし、ローンで不動産を取得している場合は家賃収入がなくても借入金の返済をしなくてはなりません。したがって不動産投資において空室対策は死活問題なのです。

この空室リスクを避けるためのポイントは、なんといっても立地条件の良い物件を購入することです。現在の日本では東京など一部の大都市をのぞいて人口は減少する傾向にあります。少ない需要の中で競争に打ち勝つためには、なにより物件そのものの価値を高めることが大切です。

また不動産管理会社との間で家賃保証契約を結んでおくことも有効です。家賃収入の約15%ほどが管理料として徴収されることが多いのですが、この契約を結んでおくと空室リスクは無くなります。
このように空室対策にしっかり取り組んでおくことが、不動産投資を成功させるための必須条件となるのです。

区分所有と一棟所有について

489044481不動産投資をする場合、区分所有と一棟所有という方法があります。どちらも一長一短ではありますが、真剣に不動産収益を得ようとする人なら一棟所有をするべきと言えるでしょう。当然ながら一棟所有の魅力は、複数の部屋を持っていることで、どこかしらの部屋が埋まっていればその分の収益はあるという点です。

ただし、問題は購入費用です。部屋がきちんと埋まって収益を出せるならローン返済に問題はないのですが、それだけ順調にマンション経営をすることは難しいものです。いずれの場合にもしっかりと考えて不動産投資は行いましょう。

資産用不動産売却のポイント

雇用の流動化、将来の年金不安に加えて、長引く低金利の下で、預貯金から投資への転換が注目されています。
中でも、毎月安定収入が見込まれる不動産投資ですが、一度買ったらずっと同じ物件を持ち続けられるかというと、老朽化で、マンションなら大規模修繕などの追加負担、修繕積立金の値上がりなどもあり、資産の入れ替え(売却して、別の物件を購入)するのも選択肢です。

新築の価格で購入すると、家賃は新築時より下がる、維持費は上がっていくので、投資の効率は下がってきてしまいます。一方で、中古で購入すれば、初期投資が低く抑えられるので、同じ家賃収入と維持費でも中古で買った人にとっては割に合うということもあります。
もちろん、新築で買ったら損かというと、それまでに家賃収入で初期投資の回収は進んでいて、そのまま持ち続ければローリスクの安定収入が見込めますが、売却して次の物件に買い替えれば、新たな投資をするリスクはありますが高い投資効率を見込めます。

ところで資産用不動産の価格は、立地や広さだけでなく、投資利回り(家賃収入を投資額で割った利回り。1千万円で買って、年間50万円の家賃収入乳なら5%)が重要です。
資産用不動産の価値を下げない注意点は、家賃の月額を下げないことが大切、例えば今の入居者が更新にあたって、賃料の減額を希望した場合には、賃料は据え置きで、更新料を下げれば、投資利回りを下げずに維持することができます。